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買い物も交通費もクレジットカードやスマートフォン決済で支払い、普段はほとんど現金を使わない。そんな人ほど迷うのが、「非常時に備えて、現金をいくら持っておけばいいのか？」です。停電や通信障害が起きると、スマートフォン決済やクレジットカードだけでなく、ATMも利用できなくなる可能性も。ただし、必要額は暮らし方によって違うため、正解を探すより、自分が必要とする支払いから逆算してみましょう。

まずは「外出先から帰るまで」に必要な金額を考える

持ち歩く現金は、外出中に決済が使えなくなった場合を想定して決めます。自宅までの交通費、飲料水や軽食、連絡手段を確保するための費用など、最低限必要になりそうな支払いを書き出してみましょう。通勤や通学で長距離を移動する人と、自宅周辺で過ごすことが多い人では、必要額も変わります。家族のお迎えや通院など、非常時にも外せない移動がある人は、その費用も加えておくと安心です。

高額紙幣だけでなく、千円札や小銭も用意する

現金を持っていても、高額紙幣だけでは使いにくい場面があります。停電時にはレジが動かず、店舗側で十分な釣り銭を用意できない可能性も考えられるためです。少額の買い物に対応しやすいよう、千円札と小銭を組み合わせておきましょう。財布の中に細かい現金を少し残す習慣なら、特別な防災用品を増やさなくても続けやすくなります。ただし、多額の現金を常に持ち歩く必要はありません。紛失や盗難のリスクも踏まえ、外出先で必要になる範囲にとどめます。

「持ち歩く分」と「自宅に置く分」を分ける

財布に入れる現金とは別に、自宅にも一定額を用意しておくと、ATMが利用できない場合に備えられます。自宅分は、家族の人数や備蓄状況、近隣で必要になりそうな買い物を基準に考えましょう。水や食料、日用品を十分に備蓄している家庭と、必要な物をその都度購入する家庭では、現金の必要性も異なります。保管場所は家族で共有しつつ、防犯面には配慮を。半年に１回程度、財布と自宅の現金を確認し、使って減った分や家族構成の変化に合わせて見直すと管理しやすくなります。

キャッシュレス派が備える現金は、「◯万円あれば大丈夫」と一律に決められるものではありません。自宅までの移動、最低限の飲食や日用品など、非常時に必要な支払いを足して“金額”を考えることがポイントです。また、支払方法をひとつに限定しないことも、家計を守る備えになります。＜取材・文：beauty news tokyo編集部＞　※画像は生成AIで作成しています　※本記事は内閣府の防災情報および「首都直下地震緊急対策推進基本計画」の公開情報や一般的な金融・家計管理の知識をもとに編集部が構成しています　※必要な現金額は居住地域、家族構成、移動手段、備蓄状況などによって異なります。紛失・盗難等のリスクにも配慮し、各自の状況に合わせて準備してください