シェア

ある程度の貯金があると、「病気になっても貯金で払えるなら、医療保険はいらないのでは？」と考えることがあります。反対に、貯金が少ないからこそ、保険へ入っておいた方が安心だと感じる人もいるでしょう。医療保険の必要性は、貯金額だけでは決まりません。公的医療保険で抑えられる費用、制度の対象外になる支出、療養中の生活費。この３つを分けて考えると、自分に必要な備えが見えやすくなります。

公的医療保険で抑えられる負担を知る

病気やけがで保険診療を受けた場合、窓口で支払うのは医療費の全額ではありません。さらに、１カ月の自己負担が一定の上限を超えると、超えた分が支給される「高額療養費制度」があります。上限額は年齢や所得によって異なり、2026年8月からは月額上限の見直しと年間上限の新設が行われています。自分が加入している健康保険と現在の所得区分を調べると、想定すべき負担額がつかみやすくなります。

会社員などの場合は、勤務先の健康保険組合に独自の付加給付が設けられていることもあります。民間の医療保険を考える前に、公的制度と勤務先の保障を調べることが出発点です。

医療費以外に出ていくお金も書き出す

高額療養費制度の対象になるのは、原則として公的医療保険が適用される医療費。入院時の食事代、希望して個室を利用した場合の差額ベッド代、交通費、日用品代、先進医療の技術料などは、別に負担が生じることがあります。

見落としやすいのが、療養中の収入減少です。有給休暇や、勤務先の健康保険から「傷病手当金」を受けられる場合もありますが、働き方や休む期間によって、普段どおりの収入が続くとは限りません。自営業やフリーランスの人は、会社員とは利用できる保障が異なります。「治療費を払えるか」だけでなく、「収入が減っても家賃や住宅ローン、食費、教育費を払い続けられるか」まで考えると、必要な備えを判断しやすくなります。

貯金で備える範囲と、保険で補う金額を決める

十分な貯金があり、突然の入院費や収入減少にも無理なく対応できるなら、民間の医療保険へ加入せずに貯金で備えたり、保障を絞ったりすることも選択肢。貯金には、病気以外の用途にも使える柔軟さがあります。

一方、医療費を支払うと生活防衛資金がほとんど残らない、家計を支える人が長く働けないと生活に影響する、といった場合は、一定の給付を受けられる保険が助けになる可能性があります。基準にしたいのは、現在の貯金総額ではなく、医療や療養生活のために実際に使える金額です。近く使う教育費や住宅資金まで「医療費に使える貯金」へ含めないようにしましょう。

また、すでに医療保険に加入している人は、入院日額だけでなく、支払限度日数、手術や通院の給付条件、更新後の保険料も見直します。いったん解約すると、年齢やその後の健康状態によっては、同じ条件で再加入できない場合があります。「必要になったら入り直せばいい」と考えず、現在の契約を残す場合と解約する場合を比べることが大切です。

「貯金があれば医療保険はいらない」「貯金が少なければ入るべき」と一律には決められません。公的制度で抑えられる医療費、制度の対象外となる支出、療養中の生活費を見積もり、実際に使える貯金でどこまで対応できるかを考えることが大切です。

必要になりそうな金額から、公的給付や勤務先の保障、医療に使える貯金を差し引き、不足分を保険で補うか、毎月の貯蓄を増やすかを考える。保険を増やすことでも減らすことでもなく、家計全体で備え方を整えることが判断の軸になります。＜取材・文：beauty news tokyo編集部＞　※画像は生成AIで作成しています　※本記事は厚生労働省および金融経済教育推進機構（J-FLEC）の公開情報や一般的な金融・家計管理の知識をもとに編集部が構成しています　※公的給付の対象や自己負担額は、年齢、所得、加入制度、勤務先などによって異なります　※保険商品の保障内容、保険料、給付条件、免責事項、更新・解約方法も契約によって異なるため、最新の制度と契約内容を確認してください