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「今月は出費が重なるから、投資信託の積立をいったん休みたい」

そんな時、これまで買った分も現金に戻るのか、運用そのものが止まるのか、迷うことはありませんか？積立設定の停止は、基本的に今後の定期購入を止める手続き。すでに保有している投資信託の売却とは別なので、「これから買う分」と「すでに持っている分」を分けて考えましょう。

積立を止めても、保有分は自動で売却されない

積立設定を停止・解除しても、購入済みの投資信託は、原則としてそのまま保有できます。自動で売却され、現金に戻るわけではありません。毎月の投資額を抑えたいなら、積立額の減額や停止を検討できます。一方、保有分を現金にしたい場合は、別に売却手続きが必要です。

売却しても、代金をすぐに使えるとは限りません。受け取りまで数営業日かかる商品が一般的なので、支払いに充てる予定がある場合は、受渡日や銀行口座への出金に必要な日数も確認しましょう。

積立を休んでいる間も、値動きと費用は続く

新しく買うのを止めても、保有している投資信託の運用は続きます。組み入れた株式や債券などの値動きに応じて評価額が変わり、商品によっては為替の影響も受けるのです。つまり、積立を停止しても、その時点の評価額が固定されるわけではありません。値上がりすることもあれば、購入した金額を下回ることもあります。

また、保有中にかかる信託報酬などの費用も、引き続きファンドの資産から差し引かれます。積立額を変える判断と、保有分を持ち続ける判断は分け、自分がいつ使う予定のお金なのかを確認しておきましょう。

次回の購入が止まる日と、再開方法を確認する

停止の手続きをした日から、すべての購入が止まるとは限りません。金融機関や引落方法によって締切が異なり、手続きのタイミングによっては、次回分の購入が行われる場合があります。設定画面で停止が完了したかを確かめ、次回の買付予定や注文履歴も確認しましょう。

再開するには、あらためて積立の申し込みが必要な場合があります。また、受付を終了した一部の積立サービスなどでは、解除後に同じ条件で再開できない場合もあるため、停止前に条件を確認しておきましょう。＜取材・文：beauty news tokyo編集部＞　※画像は生成AIで作成しています　※本記事は一般社団法人資産運用業協会および証券会社の投資信託の積立・換金に関する公開情報や一般的な金融・家計管理の知識をもとに編集部が構成しています　※投資信託には元本割れや価格変動、為替変動等のリスクがあります。費用、積立の停止・再開条件、売却・受渡日などは商品や金融機関によって異なります。最新の目論見書やサービス条件を確認し、ご自身の判断と責任で検討してください